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アドバイザリーボード

 Youth Enterpriseでは、プロジェクト登録した参加者が、活動を進めるなかで専門的な知識が必要なときに助言を得られるアドバイザリーボードを設けています。新しい商品のアイデアが生まれたけれど、本当に環境に問題ないのか、技術的に可能なのか、商標登録をどうしたらよいのか、社会貢献事業として採算とるようにどのような資金調達方法があるのかなど、いつでも気軽に事務局にご連絡いただける仕組みになっています。
 ご連絡いただいた質問や情報は事務局で責任もって適切なアドバイザーと相談のうえ対応しますので、指導される先生に専門知識がなくても安心して参加いただけます。



<アドバイザリーボード メンバー>


市原 達朗
≪略歴≫京都大学工学部電子工学科卒。同年 立石電機株式会社(現オムロン株式会社)入社。技術本部システム研究所所長、技術本部副本部長を経て取締役に就任。その後、技術本部システム総合研究所所長、コンピュータ統轄事業部統轄事業部長を歴任し、同年オムロンデータゼネラル株式会社(現アルファテック・ソリューションズ株式会社)代表取締役社長に就任。1997年 オムロン株式会社常務取締役、技術本部本部長。1999年執行役員副社長に就任。2001年取締役副社長・執行役員副社長、2002年 取締役副社長、2005年 特別顧問。 2005年 財団法人京都高度技術研究所 京都環境ナノクラスター本部事業総括を経て、2010年より一般社団法人ネオマテリアル創成研究会を設立、理事長に就任。2009年より特定非営利活動法人アントレプレナーシップ開発センター副理事長。

鈴木 三朗
≪略歴≫大阪府生まれ、1950年京都に移住。京都市立西京商業高校卒業後、大阪の電線卸会社に就職。1973年に父親が創業・経営する金属プレス加工業(株)最上インクスに入社。1985年36歳で社長就任。大量生産から多品種少量生産に特化し、『薄板金属加工のコンビニ』へと大きく業態転換。顧客の商品開発期間の短縮と素早い市場投入に貢献し受注が大幅に拡大。また、脱下請による加工業の自立化と、京都を一大「試作加工の集積地」にするため2001年に京都南部の機械金属関連の中小企業10社で「京都試作ネット」創設。2005年に(株)京都試作工房を共同で設立し社長に就任。2010年藍綬褒章を受章。同年、㈱最上インクス代表取締役会長に就任。2012年京都試作センター㈱ 代表取締役社長に就任。その他、京都産業21理事、(協)京都府金属プレス工業会副理事長、京都試作ネット相談役(初代代表)、(社)日本金属プレス工業協会理事・安全環境委員長、(社)京都工業会理事(株)京都試作工房代表取締役社長 、LLP「丹後試作工房」、LLP「笠山試作工房」代表。

下村 委津子
≪略歴≫京都市出身。eco パーソナリティ(フリーランスアナウンサー)として、まちづくりや環境番組の企画制作・出演、企業や行政の環境関連VP、環境学習や環境首都コンテスト先進事例のDVD制作やナレーションも行う。他に、京都のエコツーリズム推進のためエコホテル・旅館の推進、観光のグリーン化をすすめている。環境教育では、世界最大級の国際NGOであるFEE(国際環境教育基金)の環境教育プログラム「エコスクール」実施において国際的な認証であるグリーンフラッグを日本の小学校が取得するのを支援。「日本の環境首都コンテスト」に10年間携わり、現在は「環境首都創造NGOネットワーク」に参画。認定NPO法人環境市民理事、市民エネルギー京都 理事、CSRを応援するNPO・市民ネットメンバー、関西広域小水力利用推進協議会運営委員、FEE Japanエコスクールプログラム運営委員、龍谷大学大学院政策学部非常勤講師。

早瀬 昇
≪略歴≫大阪府生まれ。京都工芸繊維大学工芸学部卒業。大阪府立大阪社会事業短期大学(現 大阪府立大学 社会福祉学科)専攻科修了。1973年大学入学と同時に様々なボランティア活動に参加する。大学卒業後、1977年フランス・ベルギーの社会福祉施設で研修。帰国後、1978年(社)大阪ボランティア協会に就職。1991年事務局長に就任し、協会内に企業市民活動推進センターを創設。1995年阪神・淡路大震災発災時には、全国の市民団体や経団連1%クラブと連係し、日本最初の災害ボランティアセンターを開設。1996年日本NPOセンターの常務理事に就任(以後、副代表理事を経て、2012年7月より代表理事)。2007年より大阪ボランティア協会常務理事。2010年大阪ボランティア協会事務局長を退任。大阪大学人間科学部や関西大学経済学部にて客員教授。(特活)日本ファンドレイジング協会副代表理事、大阪市などの自治体の各種委員会委員など。また、『社会起業入門』(共著・ミネルヴァ書房、2012年)、『寝ても覚めても市民活動論』(単著・大阪ボランティア協会、2010年)等著書多数。

浅野 寧子 
≪略歴≫国際機関APO(アジア生産性機構) 調査企画部 調査官。オックスフォード大学大学院 難民研究科修士課程修了。トリノ大学法学部大学院 国際法修士課程修了。国連児童基金アフガニスタン事務所、国連開発計画東京事務所、国連世界食料計画ローマ本部、内閣府国際平和事務局などを経た後、平成19年にアジア生産性機構(APO)へ入職。調査企画官を拝命し、生産性測定研究事業やアントレプレナーシップ促進事業を主担当し、ボランティアにてGECグローバル・アントレプレナーシップチャレンジ審査員として活動。平成25年よりAPOの基幹環境事業である緑の生産性諮問委員会(GPAC)及びエコプロダクツ国際展(EPIF)の担当官を拝命。出展企業200社強及び来場者数17000人を達成した平成26年の台湾における第9回EPIFを総括。APO緑の生産性事業への日本産業界の協力を得るべくGPACの再活性化、また、同国際展の新たな付加価値創造のために現在「EPIF 2.0」の立案・実施に携わる。現在に至る。

原田 紀久子
≪略歴≫京都府出身。同志社女子大学学芸学部英文学科卒。京都大学経営管理大学院修了。英語講師を勤めた後、1993年Stanford Japan Centerにて「日本技術革新教育プログラム」を担当し、米国学生の日本企業でのインターンシップ等をコーディネイト。その後、1997年に京都リサーチパーク(株)に入社。企画開発部にてインキュベーションや人材育成事業に携わり、1998年から起業家教育事業を担当。2003年にNPO法人アントレプレナーシップ開発センター設立。事務局長としてセンター運営の責任を担う。センターでは、教材・カリキュラム開発、指導者研修、起業家育成講座や教育セミナーなどの企画・実施、先進事例の研究・調査活動等に従事。2009年に理事長就任。同志社女子大学・大学院非常勤講師(アントレプレナーシップ研究担当)。 平成22年度京都府「あけぼの賞」受賞。文部科学省中央教育審議会専門部会委員(平成16~20)京都府雇用創出・就業支援計画推進会議委員、京都府府民力推進会議委員、京都府工賃向上計画検討委員等。